「構造躯体に比べて耐用年数が短い内装・設備について、維持管理（清掃・点検・補修・更新）を容易に行うために必要な措置が講じられていること」
建物を長期に使用すると、途中で水道管やガス管、下水道管などを取りかえなければならない部分がでてくるため、将来、構造に影響がでないよう容易に交換が行えるようにする。

「必要な断熱性能等の省エネルギー性能が確保されていること」
省エネ法に規定する平成11年省エネルギー基準（次世代省エネ基準）に適合すること、屋根、床、壁、天井、開口部の断熱性能を高くすることが求められる。

「建築時から将来を見据えて、定期的な点検・補修等に関する計画が策定されていること」
・構造耐力主要部分　・雨水の侵入を防止する部分　・給水・排水の設備について、点検の時期・内容を定め、「維持保全計画」（認定に必要）に記載する。少なくとも10年ごとに点検を実施することが求められ、最低でも30年間の実施が義務付けられている。